京都府にある看護専門学校を一覧でご紹介しています。
京都府には11校の看護師になるための看護専門学校があります。
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京都府の看護専門学校
京都府にある、看護師免許を取得するための看護専門学校一覧。
- 社会人入試の項目について
- 一般入試とは別枠で社会人を対象とした入学試験を実施している場合及び推薦入試に社会人枠がある場合に、社会人入試を「あり」と表記しています。
- オープンキャンパスの項目について
- 「オープンキャンパス」または「体験入学」の実施を表明している場合に、オープンキャンパスを「あり」と表記しています。
京都中央看護保健大学校
昭和58年開校、学校法人京都中央看護師養成事業団が運営:4年制
- 住所
- 京都府南区東九条松田町138番地1
- 入学定員
- 看護学科4年制(3年課程全日制):40名
看護保健学科4年制(3年課程全日制):40名 - オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- なし
- 学費等
-
入学金 200,000円 授業料 看護学科(年間)492,000円
看護保健学科(年間)656,000円運営協力金 (入学時)700,000円 ICT教育関連費用 (4年間)約350,000円
(電子テキスト、iPad、動産保険を含む)冊子テキスト (4年間)約30,000円
(看護師・保健師教育課程以外の科目)教材代 約20,000円
(血圧計、聴診器)ユニフォーム 約50,000円
学校見学随時(要事前申込)。
看護学科は卒業により高度専門士の称号が授与。
看護保健学科は卒業により保健師国家試験受験資格も取得(高度専門士の称号授与)。
一般社団法人京都私立病院協会が運営母体
卒業後の主な就職先は、医仁会武田総合病院、宇治武田病院、宇治徳洲会病院、など。
独自の奨学金制度あり。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
京都第一赤十字看護専門学校
京都第一赤十字病院と同時に昭和9年に開設:3年制
- 住所
- 京都府京都市東山区本町15-749
- 入学定員
- 40名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- あり
- 学費等
-
入学金 100,000円 授業料 (年間)300,000円
(授業料、施設整備費をあわせ4月に前期分225,000円、10月に後期分225,000円を納入)設整備費 (年間)150,000円
(実習費を含む)その他 (3年間)約350,000円
(テキスト、実習服、実習及び施設見学にかかる交通費・食費等)
学校見学随時(要事前連絡)。
卒業後の主な就職先は、京都第一赤十字病院。
独自の奨学金制度あり。
専門実践教育訓練指定講座。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
京都第二赤十字看護専門学校
昭和24年京都第二赤十字看護学院として開校:3年制
- 住所
- 京都府京都市上京区衣棚通出水下ル常泉院町133-3
- 入学定員
- 40名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- あり
- 学費等
-
入学金 100,000円 授業料 (年間)300,000円
(授業料、施設整備費をあわせ4月に前期分225,000円、10月に後期分225,000円を納入)設整備費 (年間)150,000円
(実習費を含む)その他 (3年間)約410,000円
(テキスト、実習服、実習及び施設見学にかかる交通費・食費等)
学校説明会あり。
卒業後の主な就職先は、京都第二赤十字病院、など。
独自の奨学金制度あり。
専門実践教育訓練指定講座。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
京都医療センター附属京都看護助産学校/看護学科
国立病院機構:3年制
- 住所
- 京都府京都市伏見区深草向畑町1-1
- 入学定員
- 80名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- あり
- 学費等
-
入学金 250,000円 授業料 (年間)500,000円 教科書 1年次約140,000円
2年次約50,000円
3年次約10,000円演習服・白衣・シューズ等 約50,000円 保険等 約25,000円 その他 血液検査代、行事、実習および施設見学の交通費等
助産学科あり。
卒業後の主な就職先は、独立行政法人国立病院機構関連医療施設、など。
独自の奨学金制度あり。
専門実践教育訓練指定講座。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
京都保健衛生専門学校/看護学科三年課程
昭和39年開校の堀川高等看護学院が前身:3年制
- 住所
- 京都府京都市上京区千本通竹屋町東入主税町910
- 入学定員
- 40名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- なし
- 学費等
-
入学金 300,000円 授業料 前期300,000円
後期300,000円実習費 前期100,000円
後期100,000円
学校見学会あり。
京都私立病院協会が設立母体。
卒業後の主な就職先は、愛生会山科病院、医仁会武田総合病院、宇治徳洲会病院、など。
病院奨学金制度あり。
学生寮あり。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和6年度募集要項などによる
近畿高等看護専門学校
公益社団法人京都保健会が運営:3年制
- 住所
- 京都府京都市中京区西ノ京小堀池町5-2
- 入学定員
- 35名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- なし
- 学費等
-
入学金 250,000円 授業料 (年間)410,000円
(前期・後期にわけて納入)預かり金 1年次150,000円
2年次150,000円
電子教科書代(タブレット代含む)、ユニフォーム代、模擬試験代、行事費等の費用を3年間で300,000円を1年次(4月)と2年次(9月)で分割納入、卒業時に過不足を最終精算。運営維持費 (年間)230,000円
卒業後の主な就職先は、京都民医連中央病院、京都民医連あすかい病院、吉祥院病院、など。
病院奨学金制度あり。
専門実践教育訓練指定講座。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
洛和会京都看護学校/看護学科
洛和会ヘルスケアシステムグループ:3年制
- 住所
- 京都府京都市山科区音羽八ノ坪53-1
- 入学定員
- 80名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- あり
- 学費等
-
入学金 350,000円 授業料 前期240,000円
後期240,000円施設協力費 入学時350,000円 実習料 入学時250,000円 電子教科書、iPad代など (3年間)250,000円程度 卒業前研修や保険などの預かり金 300,000円程度
2024年4月より洛和会京都厚生学校から校名変更。
新校舎建設中。(2025年春完成予定)
助産学科あり。
卒業後の主な就職先は、洛和会音羽病院をはじめとする洛和会ヘルスケアシステムの病院、など。
女子寮あり。
独自の奨学金制度あり。
専門実践教育訓練指定講座。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
京都府医師会看護専門学校/3年課程
大正10年開設の京都市医師会付属看護婦学校が前身:3年制
- 住所
- 京都府京都市山科区椥辻西浦町1-13
- 入学定員
- 80名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- なし
- 学費等
-
入学金 280,000円 授業料 (年間)560,000円 教育活動費 1年次150,000円
(学生証、校章、名札、各種健診費用、国試対策、各種保険等)施設整備費 1年次180,000円 実習環境整備費 1年次204,000円 電子教科書・ユニフォーム代 約170,000円 iPad 約108,900円
令和8年度入学生を最後に募集停止。
助産学科あり。
特待生制度あり。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる
京都中部総合医療センター看護専門学校
昭和15年南丹病院附属看護婦学校として開校:3年制
- 住所
- 京都府南丹市八木町南広瀬上野3番地1
- 入学定員
- 40名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- あり
- 学費等
-
入学金 200,000円 授業料 前期150,000円
後期150,000円教育活動費 前期75,000円
後期75,000円教科書代 入学時約150,000円
2年次約50,000円
(電子教科書・冊子)教材費等 (年間)100,000円程度
(タブレット一式、保険料等)他 個人実費 実習施設への交通費、看護服、演習用ジャージ他
令和3年より公立南丹看護専門学校から校名変更。
学校見学随時(要連絡)。
卒業後の主な就職先は、京都中部総合医療センター、など。
独自の奨学金制度あり。
令和7年度募集要項などによる
舞鶴医療センター附属看護学校
昭和23年国立舞鶴病院附属高等看護学院として発足:3年制
- 住所
- 京都府舞鶴市字行永2410番地
- 入学定員
- -
- オープンキャンパス
- -
- 社会人入試
- -
- 学費等
令和6年度の入学生をもって学生募集を停止。※
京都府立看護学校
昭和56年4月に開校の府立校:3年制
- 住所
- 京都府与謝郡与謝野町字男山455
- 入学定員
- 40名
- オープンキャンパス
- あり
- 社会人入試
- あり
- 学費等
-
入学金 5,650円 授業料 (年間)118,800円 その他諸費用 教科書代、実習交通費、教材費、実習衣、タブレット端末等は、その都度学生が実費負担
主な実習施設は、京都府立医科大学付属北部医療センター、舞鶴共済病院、もみじヶ丘病院、など。
独自の奨学金制度あり。
学生寮あり(女子のみ)。
高等教育の修学支援新制度の対象機関。
令和7年度募集要項などによる